読売新聞『大学の実力』終刊

 さて、9月も終わりだし、旺文社の『大学の真の実力』読売新聞の『大学の実力』とがそろそろ出る頃だろうから入手して、今年も在籍学生数定員充足率歩留率一般入学者率などの2019年版を作り始めようかな…、と思っていたけど、中央公論新社から読売のほうの新刊予定が出ないので、どうしたのかなと思ってたら、twitterで、

とのことで、どうやら11年続いていた調査を止めることになった=例年どおりの刊行がなくなった模様。昨年中に決まっていたんですね。
 当ブログでは旺文社のデータを軸にしていたものの、かなり読売のデータで補完させて頂いていただけに残念です。特に一般入試入学者数では、旺文社には回答せずに読売には回答していた有力大学がいくつかあったりして助かっていたのですが…。
 「これまでお世話になりました」と御礼申し上げるとともに、「さて、抜けが増えるかもしれないが、どうしようか」って困惑しているところです。

確認大学等の確認を(無償化制度の非対象大学)

 文部科学省より、2020年4月に始まる低所得世帯を対象とした「高等教育の無償化制度」の対象の大学となる「大学等における修学の支援に関する法律に基づき、一定の要件を満たすことの確認を受けた大学・専門学校等(確認大学等)」のリストについて9月20日に発表されました。
 文部科学省によりますと、国公立の大学(いわゆる「四年制大学=四大」)と短期大学(短大)の計1,074校のうち1,043校(97.1%)が確認大学になったとのことで、無償化制度の対象だそうです。
 それではこのリストに含まれていなかったのはどこか? 四年制大学については下記の22大学となります。
 日本経済新聞によりますと、「『規模が小さく対象者が見込まれない』『独自の奨学金制度がある』などが理由で、医学部などは授業料が高く、支援額では大幅に不足するため」に制度利用を申請しなかった大学もある一方で、「10校弱が経営上の要件を満たせない」ことから「申請できなかった」大学もあるもようです。この10校弱がどこだかは明示されていませんが、これまでに示した島野清志氏の『危ない大学・消える大学』リストからも、概ね察しがつきそうなものですね。個人的には、東京福祉大学や日本経済大学なんぞが公的資金活用OKなのか腑に落ちないところですが、ともかく、経営上の問題から申請できなかった大学というのは、とうとう文科省から『危ない大学・消える大学』として名指しされたとみていいかと思います。
 個々の家庭が無償化を受ける受けないに関わらず、受験生やその保護者は進学対象の是非として考慮されるべきかと存じます。

【2019/9/20現在における「大学等における修学の支援に関する法律(令和元年法律第8号)による修学支援の対象機関となる大学等(確認大学等)について」のリストに含まれない四年制大学一覧】
札幌大谷大学、上武大学、聖徳大学、東京女子医科大学、東京神学大学、日本歯科大学、日本文化大学、ビジネス・ブレークスルー大学、神奈川歯科大学、松蔭大学、聖マリアンナ医科大学、八洲学園大学、長岡崇徳大学、山梨学院大学、種智院大学、大阪音楽大学、太成学院大学、兵庫医科大学、川崎医科大学、産業医科大学、平成音楽大学、第一工業大学
※ビジネス・ブレークスルー大学と八洲学園大学は通信制専業
大学名にリンクを貼っているところは、今回の件に関して対策やコメントを発表しているところ(当該URLにリンク)


https___imgix-proxy.n8s.jp_DSXMZO5006584020092019I00001-PB1-5[1].jpg表は日本経済新聞2019/9/20記事より

旧帝国大学・旧官立大学・駅弁大学などが国立大学に占める割合

 先に、この度、指定国立大学7校が指定されたことを受けて、それに先立つ国立大学三類型を踏まえた四階層での構成比を算出しました。
 「そんじゃ、ついでに」と言ってはなんですが、旧来からの国立大学の歴史的な序列(?)である旧帝大・旧官立大・「駅弁」などについての構成比も描いてみました。
 ここでは、下記のように5区分としました。

 1つ目は「旧帝国大学」で、戦前の帝国大学令に基づき設置された総合大学の後継大学群です。言わずと知れた東京大学・京都大学・北海道大学・東北大学・名古屋大学・大阪大学・九州大学の7校からなります。ただし、戦前からの総合大学といっても、北大・阪大・名大の文系学部は戦後に設置されています。

 2つ目は「旧官立大学」で、戦前の大学令に基づき設置された国立の単科大学の後継大学群です。医科6校(千葉・新潟・金沢・岡山・長崎・熊本)、商科2校(一橋・神戸)、文理科2校(筑波・広島)、工科1校(東京工業)の計11校が後継大学として現存しています。このうち、医科6校は特に「旧六医」といわれ、医学部・大学病院の中でも旧帝大に次いで格式が高いとされています。また、これら旧官立大学のうち、一橋と東工を除いた9校は、戦後に総合大学化され、比較的優遇されて拡充が図られています。
 なお、以前に示したとおり戦後になってから旧制の官立大学となった大学もあります。これらは主に医科大学であり、戦後の医師不足に対応すべく急遽旧制医学専門学校から昇格したものですが、旧制大学になって直ぐに新制大学に移行したものですから、あまり旧官立大学とは言われません。ただ、この時に昇格した東京医科歯科大学、弘前医科大学(現・弘前大学)、前橋医科大学(現・群馬大学)、松本医科大学(現・信州大学)、米子医科大学(現・鳥取大学)、徳島医科大学(現・徳島大学)、広島医科大学(現・広島大学)、鹿児島医科大学(現・鹿児島大学)は上記「旧六医」に対して「新八医」と呼ばれており、新八医を含む旧医専は戦後の新設医学部・大学病院より格上と見なされています。

 3つ目は、「複合型地方新制国立大学」と言われるもので、上述の地方の旧医専も合併されてこちらに含みます。この複合型地方新制国立大学の大学群を巷では「駅弁大学」とも言われますが、これはWikipediaによれば「1946年(昭和21年)の学制改革に基づいて、1949年に新設され急増した新制大学を揶揄する呼称」でして、「当時、急行列車の停車する駅では弁当(駅弁)が売られていたが、それらの駅がある町(主要都市)には新しい大学があるという意味であり、大宅壮一の造語である。それ以前には帝国大学をはじめ20大学ほどしかなく稀少であった旧官立大学に対して、50大学ほど新たに設置され、ありふれたものである新設国立大学を呼んでいるもの」だそうです。このように戦後の学制改革に伴い、多くの国立大学が地方都市も出来たのですが、これは「文部省が総合的な実施計画を立案するに当たり総司令部より国立大学の大都市集中をさけ、かつ高等教育の機会を全国的に均等化するため一府県一大学の方針が強く要請された。そこで文部省は二十三年六月、新制国立大学設置に関し一府県一大学を中心とする十一原則を定め、多くの大学、高等学校、専門学校、師範学校等につき統合か独立かを図った」結果、各県内で複合して大学となったものです。旧帝国大学や旧官立大学も皆戦後に新制大学として再出発を切ったのですが、一般的にはこの新設大学の類には含まれない扱いです。ただ、この十一原則では「国立大学は、特別の地域(北海道、東京、愛知、大阪、京都、福岡)を除き、同一地域にある官立学校はこれを合併して一大学とし、一府県一大学の実現を図る」となっており、前述の旧官立大学のうちでも特別の地域ではない旧六医や神戸・広島は、旧官立大学とその他の旧制高等教育機関(師範学校を含む)とが統合されたことから「駅弁大学」と見られる場合もあります。当ブログではそういう旧官立大学であっても除外して複合型地方新制国立大学としています。
 なお、琉球大学は戦後米国統治下の中で設置された大学で復帰後に日本の国立大学となったため、一府県一大学の対象ではありませんでしたが、当ブログでは機能的に複合型地方新制国立大学の一画と見做してここに含んでいます。

 4つ目は「旧制高専等からの単科大学等」です。上記「駅弁大学」と同じく戦後に大学に昇格したものですが、主に上述の一府県一大学の対象外の特別な地域(北海道・東京・愛知・大阪・京都・福岡)の旧制高等教育機関などが単独で大学昇格した単科中心の大学群です。電気通信大学のように文部省以外の省庁の教育機関が大学になるものも含まれています。特別の地域以外では、宮城県は特別の地域となっていなかったため、師範学校も当初旧帝国大学の東北大学に合併されましたが、師範学校相当が後に再分割されて宮城教育大学として独立しています。また、奈良県では、十一原則で「女子教育振興のために、特に国立女子大学を東西二か所に設置する」とあり、その西日本の対象として奈良女子高等師範学校が奈良女子大学として昇格したため、県内に複合化する旧制高等教育機関がなく、師範学校が奈良教育大学として単独昇格しています。

 5つ目は「新構想大学等戦後新制単科大学」の類で、戦前に起源を持たない戦後に新たに設置された大学群です。このうち新構想大学とは、文部科学省の『学制百二十年史』によれば「昭和四十三年ごろからのいわゆる大学紛争を直接の契機として、大学の在り方について各方面から多くの問題が指摘され、その改革が強く求められたが、これは、戦後の大学教育の急速な普及や社会経済の変化に対して、従来の大学に対する考え方や制度の枠組みでは対応が困難になっていたことによる面もあった。このため、大学設置基準の弾力化等制度面の改革と並行して、既存の大学の刺激ともなることを期待して、教育上の組識と研究上の組織を区分する試み(筑波大学)や、学長の職務を助ける副学長の設置(新構想大学全部)、学外の有識者の意見を反映するための参与会(筑波大学)や参与(筑波大学以外の新構想大学)の設置などを盛り込んだ、これまでの在り方にとらわれない新しい構想による大学の創設が進められた」ことにより設置されたものです。
 新構想大学の中に、同構想よりも以前から「無医大県解消計画」あるいは「一県一医大政策」と呼ばれる医科大学が存在しない地域への国立医学部の設置の計画がなされ、その方針で設けられた単科大学がありますが「大学運営の上でも副学長制や参与を導入するなど新構想大学としての性格をも持つものとされた」ことから、純然たる新構想大学ではないものの、その一画とみなされる医科大学群が含まれています。浜松医科大学、宮崎医科大学、滋賀医科大学、富山医科薬科大学、島根医科大学、高知医科大学、佐賀医科大学、大分医科大学、福井医科大学、山梨医科大学、香川医科大学がそうでしたが、その多くが現在は前述の複合型地方新制国立大学と県内で合併しており、現在は浜松医科と滋賀医科を残すのみとなっています。なお、旭川医科大学については、「無医大県解消計画」よりも以前から構想されていたもので、後の「無医大県解消計画」の一画に含まれますが、新構想大学にはされていません。
 また、「高等専門学校及び工業高等学校につながる高等教育機関として、現実的な課題解決能力のある指導的技術者の養成を目指し、大学院における教育に重点を置いた新しい工業教育の体系を確立することを目的」に技術科学大学が長岡と豊橋に設置され、「学術研究の著しい発展と社会の複雑・高度化に伴い、大学院に対する多様な要請が増大し、学部に基礎を置かない大学院独自の教育研究組織の必要性が高まった」のを受け、学校教育法の改正により、独立大学院の設置が可能なって、4つの大学院大学が設けられるなど、国立の新構想大学が増加しました。
 さらに、新構想大学の中に「新教育大学」というものがあり、「四十七年、教育職員養成審議会は、現職教員の研修・研究を目的とする大学院と初等教育教員に必要な幅広い総合的な資質を養うことなどに工夫改善を加えた、新しい構想による教員養成大学を創設すべきことなどについて建議」したのを受けて、文部省で調査・検討した結果、兵庫教育大学・上越教育大学・鳴門教育大学の3校が設置されました。ただ、制度的には新しいものの、兵庫教育大学は神戸大学から、鳴門教育大学は徳島大学から、上越教育大学は新潟大学教育学部高田分校から、それぞれ学部の教員養成課程が移管されており、それぞれがかつての師範学校の歴史を持つものですから、果たして全く戦後新制かというと、ちょっと違う感が無きにしもあらずです。ちなみに、北見工業大学と筑波技術大学は戦後の国立短期大学からの昇格なので、戦後の新設ではありますが、新構想大学ではありません。
 なお、上記『学制百二十年史』からの引用にもありますとおり、新構想大学の代表格は総合大学の筑波大学ですが、当ブログでは同大を旧制東京文理科大学→新制東京教育大学の後継大学と見做して、以下では旧官立大学に含めています。
 ところで、新構想大学についてはWikipediaでは「従来の大学では、大学全体の意思決定は評議会が中心となっていたものの、学部教授会の立場が強く、学長を中心とする迅速な意思決定ができなかったことと共に、学部・学科内では講座制による各講座の独立性の高さが、タコツボと批判されていたことに対する反省から構想されたもの」としており、学長への中央集権的な大学運営を目指したことが構想の中心だと指摘しています。大学紛争などを嫌がった文部官僚の動きなんでしょうね。この学長への中央集権的な方向は、現在の国立大学全体の「改革」の方向の一つとなっています。ただ、当ブログは管見にて、この新構想大学での中央集権的方向性が果たして成功だったかどうかを総括した検討結果を知りません。よもや先行した制度が大学として成功だったか失敗だったかを確認もせずに突っ走っているならば、無責任極まりないですね。どう新構想大学の評価をしたんでしょうかね? ちなみに、筑波大学は研究成果などで旧帝大を上回る存在に、まだ至っていないようにお見受け致しますが…。

 以上、「旧帝国大学」「旧官立大学」「複合型地方新制国立大学」「旧制高専等からの単科大学等」「新構想大学等戦後新制単科大学」の5区分の対象大学は以下のとおりです。

【国立大学の歴史的区分】

旧帝国大学
7校
東京大学、京都大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学

旧官立大学
(旧六医以外)
5校
一橋大学、神戸大学、東京工業大学、筑波大学、広島大学
(旧六医)6校
千葉大学、新潟大学、金沢大学、岡山大学、長崎大学、熊本大学

複合型地方新制国立大学(いわゆる「駅弁大学」)31校
弘前大学、岩手大学、秋田大学、山形大学、福島大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、埼玉大学、横浜国立大学、富山大学、福井大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、静岡大学、三重大学、滋賀大学、和歌山大学、鳥取大学、島根大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、佐賀大学、大分大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学

旧制高専等からの単科大学等22校
東京医科歯科大学、東京農工大学、東京藝術大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京海洋大学、電気通信大学、お茶の水女子大学、奈良女子大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、宮城教育大学、愛知教育大学、名古屋工業大学、京都工芸繊維大学、京都教育大学、大阪教育大学、奈良教育大学、福岡教育大学、九州工業大学

新構想大学等戦後新制単科大学15校
旭川医科大学、北見工業大学、筑波技術大学、上越教育大学、長岡技術科学大学、浜松医科大学、豊橋技術科学大学、滋賀医科大学、兵庫教育大学、鳴門教育大学、鹿屋体育大学、政策研究大学院大学、総合研究大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学、奈良先端科学技術大学院大学

 さて、前置きが長くなりましたが、以上の5区分でさらに旧官立大学を旧六医とそれ以外に分けた6区分で構成比を描くと下図のとおりとなります。
JapanNationalUnivOldClass201909-3.png
 結局のところ、七つの旧帝大に人も金も相対的に集まっているという実態かとみられます。これに旧官立大を加えた歴史的に古い大学群への集積が顕著であるといえるでしょう。

THE World University Rankings 2020

 Times Higher Educaionから2020年版の世界大学ランキングが発表されました。ランキングに掲載された日本の大学は110校でして、2019年版の103校から三重の他、産業医科、久留米、京都府立医科、聖マリアンナ医科、大阪医科、滋賀医科と医科系大学を中心に7校が増えました。
 ただ、1000位以内となると、上記の産業医科、久留米、京都府立医科、聖マリアンナ医科の新規ランクインと、室蘭工業の5校が新たに1000位以内に入ったものの、香川、高知、九州工業、長崎、名古屋市立、埼玉、信州、東邦、徳島、豊橋技術科学、山形、山梨、横浜国立と13校も1000位未満に落ちたことから、2019年版の51校から2020年版は43校へと8校減となりました。
 さらに100位以内は東大(36位)と京大(65位)の2校のみで、その次は250位未満と言う状態でして、これは2020年版も2019年版も同じ状況となっています。THEは東大・京大とその他の大学との格差が大きいという評価を下しています。

THE World University Rankings 2020
●:国立大学、▲:公立大学、○:私立大学
日本国内順位(世界順位):大学名

1位(36位):●東京大学

2位(65位):●京都大学

3位(251–300位):●東北大学、●東京工業大学

5位(301–350位):●名古屋大学、●大阪大学

7位(351–400位):○産業医科大学

8位(401–500位):○藤田医科大学、●北海道大学、●九州大学、○帝京大学、●東京医科歯科大学、●筑波大学

14位(501–600位):○関西医科大学、▲横浜市立大学

16位(601–800位):▲会津大学、●広島大学、○東京慈恵会医科大学、○慶應義塾大学、○近畿大学、●神戸大学、○久留米大学、○日本医科大学、▲首都大学東京、○早稲田大学

26位(801–1000位):○愛知医科大学、●千葉大学、●浜松医科大学、○兵庫医科大学、○順天堂大学、●金沢大学、●熊本大学、▲京都府立医科大学、●室蘭工業大学、●新潟大学、●岡山大学、▲大阪市立大学、○立教大学、▲札幌医科大学、○聖マリアンナ医科大学、●東京農工大学、○東京医科大学、○東京理科大学

44位(1001位+):●秋田大学、○青山学院大学、○千葉工業大学、○中部大学、○中央大学、○同志社大学、●愛媛大学、●電気通信大学、●福井大学、●岐阜大学、●群馬大学、○法政大学、▲兵庫県立大学、●茨城大学、●岩手大学、●香川大学、●鹿児島大学、○神奈川大学、○関西大学、○北里大学、●高知大学、○工学院大学、○関西学院大学、●京都工芸繊維大学、●九州工業大学、○明治大学、○名城大学、●三重大学、●宮崎大学、●長岡技術科学大学、●長崎大学、▲名古屋市立大学、●名古屋工業大学、▲奈良県立医科大学、●お茶の水女子大学、●大分大学、○大阪医科大学、▲大阪府立大学、○立命館大学、●琉球大学、●佐賀大学、●埼玉大学、○埼玉医科大学、○芝浦工業大学、●滋賀医科大学、●島根大学、●信州大学、●静岡大学、▲静岡県立大学、○昭和大学、○上智大学、○東邦大学、○東海大学、●徳島大学、○東京農業大学、○東京都市大学、○東京電機大学、●東京海洋大学、●鳥取大学、●富山大学、○東洋大学、●豊橋技術科学大学、●宇都宮大学、●山形大学、●山口大学、●山梨大学、●横浜国立大学

2017年度 国立大学法人運営費交付金額ランキング

 前回、指定国立大学の候補校が全大学指定されたのを受けて、改めて序列イメージを描きました。その際に、各序列のもつウエイト(構成比)を計算しようとして、運営交付金の額を含めようと思いました。で、調べてみたのですが、ネット上で最新の交付額の一覧データが見つけられませんでした。以前なら旺文社教育情報センター記事で予算ベースで出ていたりしたのですが、どうも最新のが見当たりませんでした。文部科学省国立大学協会などのホームページでも見つけられませんでした。最近、運営費交付金が競争資金化され、評価の結果とそれに伴う配分率一覧として公表されたりしているのに、絶対額のデータが把握しづらいというのは、なかなか解せないところです。
 そこで、週刊東洋経済臨時増刊『本当に強い大学 2019』東洋経済新報社(2019年6月)に掲載されている2017年度決算ベースでの「運営費交付金収益」の額から採ることにしました。ただ、同誌でもその額が掲載されているのは、大学院大学を含めた全86校の国立大学のうち、有力とされた61校までで、残りの25校については各大学のホームページに掲載されている財務情報の決算から数値を拾いました。その結果、2017年度の運営費交付金額のランキングが下記のようになりました。ご参考までに。

【国立大学の運営費交付金額(2017年度決算)順位】
●:指定国立大学、◆:世界水準型国立大学(指定国立大学を除く)、▲:特定分野型国立大学、○:地域貢献型国立大学
( )内数値は運営費交付金額(単位:百万円)

1位:●東京大学(75,734)
2位:●京都大学(53,247)
3位:●東北大学(44,398)
4位:●大阪大学(42,783)
5位:◆九州大学(39,461)
6位:◆筑波大学(35,332)
7位:◆北海道大学(35,116)
8位:●名古屋大学(30,247)
9位:◆広島大学(25,443)
10位:◆神戸大学(20,462)
11位:●東京工業大学(20,167)
12位:◆岡山大学(18,671)
13位:◆千葉大学(17,667)
14位:○長崎大学(15,933)
15位:○鹿児島大学(15,635)
16位:○新潟大学(14,873)
17位:◆金沢大学(14,075)
18位:○信州大学(13,950)
19位:○熊本大学(13,921)
20位:▲東京医科歯科大学(13,401)
21位:○富山大学(12,759)
22位:○徳島大学(12,502)
23位:○愛媛大学(12,204)
24位:○琉球大学(12,198)
25位:○山口大学(11,779)
26位:○三重大学(11,621)
27位:○群馬大学(11,497)
28位:○岐阜大学(11,263)
29位:○山形大学(11,201)
30位:○鳥取大学(10,357)
31位:○香川大学(10,304)
32位:○弘前大学(10,236)
33位:○佐賀大学(10,080)
34位:○島根大学(10,002)
35位:○高知大学(9,687)
36位:○山梨大学(9,624)
37位:○静岡大学(9,563)
38位:○福井大学(9,426)
39位:○秋田大学(9,373)
40位:○宮崎大学(9,346)
41位:○大分大学(9,243)
42位:▲東京学芸大学(8,082)
43位:○横浜国立大学(8,024)
44位:○北海道教育大学(7,177)
45位:○岩手大学(6,780)
46位:○茨城大学(6,587)
47位:○滋賀医科大学(6,170)
48位:○大阪教育大学(6,079)
49位:○浜松医科大学(5,996)
50位:●一橋大学(5,901)
51位:▲奈良先端科学技術大学院大学(5,899)
52位:◆東京農工大学(5,881)
53位:○埼玉大学(5,698)
54位:○宇都宮大学(5,515)
55位:○旭川医科大学(5,356)
56位:▲東京海洋大学(5,268)
57位:▲九州工業大学(5,115)
58位:▲北陸先端科学技術大学院大学(4,928)
59位:▲電気通信大学(4,901)
59位:○京都工芸繊維大学(4,901)
61位:○名古屋工業大学(4,875)
62位:▲東京藝術大学(4,771)
63位:▲お茶の水女子大学(4,653)
64位:○愛知教育大学(4,600)
65位:○京都教育大学(3,898)
66位:○和歌山大学(3,784)
67位:○豊橋技術科学大学(3,720)
68位:○長岡技術科学大学(3,664)
69位:○福島大学(3,553)
70位:○兵庫教育大学(3,493)
71位:▲奈良女子大学(3,354)
72位:○鳴門教育大学(3,328)
73位:○福岡教育大学(3,249)
74位:○滋賀大学(3,133)
75位:○上越教育大学(3,110)
76位:▲東京外国語大学(2,945)
77位:○帯広畜産大学(2,820)
78位:○室蘭工業大学(2,794)
79位:○宮城教育大学(2,765)
80位:○奈良教育大学(2,477)
81位:▲筑波技術大学(2,439)
82位:○北見工業大学(2,384)
83位:▲政策研究大学院大学(2,207)
84位:▲総合研究大学院大学(1,790)
85位:▲鹿屋体育大学(1,553)
86位:○小樽商科大学(1,355)

資料)週刊東洋経済臨時増刊『本当に強い大学 2019』東洋経済新報社(2019年6月)に基づき、数値未掲載の大学については各校WebSiteより補足して作成

指定国立大学の追加指定〔全候補校指定へ〕

 2019年9月5日に「国立大学法人一橋大学から構想の充実・高度化に関する資料が提出され、指定国立大学法人部会の意見等を踏まえた構想の充実・高度化が図られていることを確認したことから、令和元年9月5日付けで、指定国立大学法人として指定しました。」との発表があり、指定国立大学は7大学となりました。
 スーパーグローバル大学の指定を受けていない一橋大学が指定国立大学になってことで、以前描いていた区分をやめて、国立大学三類型とだけ合わせて、以下のような序列を描いてみました。

〔文部科学省による令和時代の国立大学新序列〕
●:旧帝国大学、◆:旧官立大学、○:複合型地方新制国立大学(いわゆる「駅弁大学」)

【指定国立大学】7校
●東京大学、●京都大学、●東北大学、◆東京工業大学、●名古屋大学、●大阪大学、◆一橋大学

【世界水準型国立大学】(指定国立大学を除く)9校
●北海道大学、●九州大学、◆筑波大学、◆広島大学、◆神戸大学、◆千葉大学、◆岡山大学、◆金沢大学、東京農工大学

【特定分野型国立大学】11校
東京医科歯科大学、東京藝術大学、東京外国語大学、東京学芸大学、電気通信大学、東京海洋大学、九州工業大学、お茶の水女子大学、奈良女子大学、鹿屋体育大学、筑波技術大学

【地域貢献型国立大学】55校
北海道教育大学、室蘭工業大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、旭川医科大学、北見工業大学、○弘前大学、○岩手大学、宮城教育大学、○秋田大学、○山形大学、○福島大学、○茨城大学、○宇都宮大学、○群馬大学、○埼玉大学、○横浜国立大学、◆新潟大学、上越教育大学、長岡技術科学大学、○富山大学、○福井大学、○山梨大学、○信州大学、○岐阜大学、○静岡大学、浜松医科大学、愛知教育大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、○三重大学、○滋賀大学、滋賀医科大学、京都工芸繊維大学、京都教育大学、大阪教育大学、兵庫教育大学、奈良教育大学、○和歌山大学、○鳥取大学、○島根大学、○山口大学、○徳島大学、鳴門教育大学、○香川大学、○愛媛大学、○高知大学、福岡教育大学、○佐賀大学、◆長崎大学、◆熊本大学、○大分大学、○宮崎大学、○鹿児島大学、○琉球大学

2019/9/5現在、大学院大学を除く。
JapanNationalUniv2019-3.png

 最新の週刊ダイヤモンドでも取り上げられていますが、国立大学の経営統合などの再編が盛んになってきています。国がそれを誘導していることが大きいのですが、上記のうちで再編される対象となるのは、主に地域貢献型国立大学となってきています。岐阜大学が名古屋大学と「東海国立大学機構」のもとで経営統合(事実上の名大への吸収合併?)、静岡大学と浜松医科大学の経営統合と大学再編、奈良教育大学が奈良女子大学と法人統合、帯広畜産大学・小樽商科大学・北見工業大学の経営統合などが進んできています。指定国立大学の候補校がすべて指定を受けたことで一段落し、今後の国立大学を巡っては、地域貢献型国立大学の処遇がどうなるか注目されるところです。

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旧『危ない大学・消える大学』基準による2020年版島野式大学格付けでの新入生数と企業規模別大卒者求人数との人数規模比較

 四半世紀に渡って発行した『危ない大学・消える大学』シリーズを終了させた島野清志氏が、新たに電子出版として『全日本★大学レーティング』を発表されました。
 同書において島野氏は、新たな大学の格付けにおいて「大学全般の平均的な難易度だけでなく、その社会的な実績やブランド力、学校法人としての総合力を加えた、より現実に根差したレーティングを試みる」とされています。
 その点では、旧来の『危ない大学・消える大学』では偏差値と定員割れで格付けは作られていたため、上記の一部のみを対象としていたといえるでしょう。まぁ同シリーズが始まった当初は、増殖する大学の中で、学力の底割れや過剰投資が見込まれる中で、潰れてしまう大学という「下」を暴き出すことが目的だったでしょうから、偏差値中心で問題なかったでしょう。それが、社会的に「Fラン」の存在などが知れ渡って、下位大学の危うさが周知されたためなのでしょう、それを今度は社会的な大学の有用性をメインに格付けの目的を変更、すなわち「上」を評価するわけですから、下から上へ、まさに180度の方向転換と言えるでしょうね。
 今回は、この島野氏の新しい格付けについては一旦置かせて頂いて、同書において旧『危ない大学・消える大学』基準で準備されていた2020年版の格付けも掲載されており、この旧基準をもとに書かせて頂きます。
 河合塾の偏差値と定員充足の状況から作られる旧基準については、基本的に以下のように格付けされています(これに加え、国公立ではセンター試験の合格ラインや科目数なども考慮しているとされている)。
 SA:学部平均偏差値62.5以上(国公立は2次試験偏差値57.5以上)
 A1:学部平均偏差値57.5以上62.5未満(国公立は2次試験偏差値50.0以上57.5未満)
 A2:学部平均偏差値52.5以上57.5未満(国公立は2次試験偏差値50.0未満)
 B:学部平均偏差値48.5以上52.5未満
 C:学部平均偏差値45.0以上48.5未満
 D:学部平均偏差値42.5以上45.0未満
 E:学部平均偏差値38.0以上42.5未満
 F:学部平均偏差値38.0未満もしくはBF学部が目立つもの
 G:BF学部学科が目立ち、総定員充足率が低いもの
 N:総定員充足率が著しく低いもの
 これらにより旧基準として2020年版でリストアップされた大学は以下のとおりです。なお、リストをもとに、当ブログにて対象外で同書に掲載されていない大学もリストアップし、先に示した今年(2019年)の新入生数の割合を算出しました。

【旧『危ない大学・消える大学』基準による2020年版大学格付け】
島野清志『全日本★大学レーティング』(2019年8月)Kindle電子出版より

【SA】2019年大学数19校、大学数構成比2.5%、2019年新入生数48.3千人、新入生数構成比7.6%
(国公立)15校、29.4千人
北海道大学、東北大学、筑波大学、お茶の水女子大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、一橋大学、横浜国立大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、国際教養大学
(私立)4校、18.9千人
慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、早稲田大学

【A1】2019年大学数55校、大学数構成比7.2%、2019年新入生数100.9千人、新入生数構成比15.9%
(国公立)41校、45.2千人
小樽商科大学、帯広畜産大学、群馬大学、埼玉大学、千葉大学、電気通信大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京農工大学、新潟大学、金沢大学、信州大学、静岡大学、名古屋工業大学、滋賀大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、大阪教育大学、奈良女子大学、岡山大学、広島大学、徳島大学、長崎大学、熊本大学、群馬県立女子大学、高崎経済大学、首都大学東京、神奈川県立保健福祉大学、横浜市立大学、都留文科大学、静岡県立大学、愛知県立大学、名古屋市立大学、京都府立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神戸市外国語大学、神戸市看護大学、兵庫県立大学、北九州市立大学、福岡女子大学
(私立)14校、55.7千人
青山学院大学、学習院大学、聖路加国際大学、中央大学、津田塾大学、東京理科大学、日本赤十字看護大学、法政大学、明治大学、立教大学、豊田工業大学、同志社大学、立命館大学、関西学院大学

【A2】2019年大学数104校、大学数構成比13.5%、2019年新入生数76.1千人、新入生数構成比12.0%
(国公立)94校、53.9千人
北見工業大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、弘前大学、岩手大学、宮城教育大学、秋田大学、山形大学、福島大学、茨城大学、筑波技術大学、宇都宮大学、上越教育大学、富山大学、福井大学、山梨大学、岐阜大学、愛知教育大学、三重大学、兵庫教育大学、奈良教育大学、和歌山大学、鳥取大学、島根大学、山口大学、鳴門教育大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、九州工業大学、福岡教育大学、佐賀大学、大分大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学、釧路公立大学、公立はこだて未来大学、札幌市立大学、名寄市立大学、青森県立保健大学、青森公立大学、岩手県立大学、宮城大学、秋田県立大学、山形県立保健医療大学、山形県立米沢栄養大学、会津大学、茨城県立医療大学、群馬県立県民健康科学大学、前橋工科大学、埼玉県立大学、千葉県立保健医療大学、新潟県立大学、新潟県立看護大学、富山県立大学、石川県立大学、石川県立看護大学、公立小松大学、敦賀市立看護大学、福井県立大学、山梨県立大学、公立諏訪東京理科大学、長野大学、長野県看護大学、長野県立大学、岐阜県立看護大学、三重県立看護大学、滋賀県立大学、福知山公立大学、奈良県立大学、公立鳥取環境大学、島根県立大学、岡山県立大学、新見公立大学、尾道市立大学、県立広島大学、広島市立大学、福山市立大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、下関市立大学、山口県立大学、香川県立保健医療大学、愛媛県立医療技術大学、高知県立大学、高知工科大学、福岡県立大学、長崎県立大学、熊本県立大学、大分県立看護科学大学、宮崎県立看護大学、宮崎公立大学、沖縄県立看護大学、名桜大学
(私立)10校、22.2千人
國學院大學、芝浦工業大学、成蹊大学、成城大学、東京女子大学、日本女子大学、武蔵大学、明治学院大学、南山大学、関西大学

【B】2019年大学数32校、大学数構成比4.2%、2019年新入生数83.9千人、新入生数構成比13.2%
天使大学、女子栄養大学、獨協大学、学習院女子大学、工学院大学、駒澤大学、昭和女子大学、聖心女子大学、清泉女子大学、専修大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東洋大学、日本大学、愛知大学、中京大学、名古屋外国語大学、日本赤十字豊田看護大学、名城大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、同志社女子大学、龍谷大学、関西外国語大学、近畿大学、甲南大学、武庫川女子大学、ノートルダム清心女子大学、西南学院大学、立命館アジア太平洋大学

【C】2019年大学数38校、大学数構成比4.9%、2019年新入生数61.8千人、新入生数構成比9.7%
東北学院大学、群馬パース大学、文教大学、亜細亜大学、大妻女子大学、共立女子大学、国士舘大学、産業能率大学、実践女子大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、東京家政大学、東京工科大学、東京都市大学、二松學舍大学、武蔵野大学、立正大学、神奈川大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、金城学院大学、椙山女学園大学、中部大学、名古屋学芸大学、四日市看護医療大学、京都外国語大学、佛教大学、大阪経済大学、大阪工業大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、兵庫医療大学、畿央大学、日本赤十字広島看護大学、松山大学、福岡大学

【D】2019年大学数31校、大学数構成比4.0%、2019年新入生数41.4千人、新入生数構成比6.5%
北海学園大学、酪農学園大学、東北福祉大学、共愛学園前橋国際大学、高崎健康福祉大学、神田外語大学、千葉工業大学、桜美林大学、白百合女子大学、大正大学、玉川大学、東海大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、フェリス女学院大学、金沢星稜大学、岐阜医療科学大学、大同大学、京都看護大学、追手門学院大学、関西医療大学、四天王寺大学、摂南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、広島修道大学、安田女子大学、久留米大学、中村学園大学、福岡女学院看護大学、熊本保健科学大学

【E】「できればこのクラスまでに入ってもらいたい」2019年大学数57校、大学数構成比7.4%、2019年新入生数54.7千人、新入生数構成比8.6%
日本赤十字北海道看護大学、藤女子大学、北星学園大学、茨城キリスト教大学、白鴎大学、日本医療科学大学、淑徳大学、千葉商科大学、麗澤大学、跡見学園女子大学、白梅学園大学、帝京大学、帝京平成大学、日本社会事業大学、文化学園大学、明星大学、神奈川工科大学、東洋英和女学院大学、新潟医療福祉大学、新潟国際情報大学、金沢工業大学、仁愛大学、山梨学院大学、松本大学、岐阜聖徳学園大学、常葉大学、至学館大学、名古屋学院大学、日本福祉大学、皇學館大学、長浜バイオ大学、大谷大学、京都精華大学、大阪大谷大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪総合保育大学、大阪電気通信大学、四條畷学園大学、桃山学院大学、大手前大学、関西福祉大学、園田学園女子大学、天理大学、川崎医療福祉大学、就実大学、広島工業大学、九州栄養福祉大学、純真学園大学、聖マリア学院大学、日本赤十字九州国際看護大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、熊本学園大学、崇城大学、沖縄国際大学

【F】2019年大学数90校、大学数構成比11.7%、2019年新入生数53.4千人、新入生数構成比8.4%
北翔大学、北海商科大学、北海道文教大学、青森中央学院大学、盛岡大学、尚絅学院大学、東北工業大学、宮城学院女子大学、秋田看護福祉大学、つくば国際大学、流通経済大学、群馬医療福祉大学、上武大学、共栄大学、埼玉工業大学、城西大学、尚美学園大学、駿河台大学、東京国際大学、日本工業大学、ものつくり大学、植草学園大学、江戸川大学、敬愛大学、秀明大学、清和大学、千葉経済大学、中央学院大学、東京情報大学、和洋女子大学、高千穂大学、多摩大学、東京聖栄大学、日本文化大学、文京学院大学、目白大学、和光大学、湘南工科大学、田園調布学園大学、桐蔭横浜大学、横浜商科大学、富山国際大学、金沢学院大学、金城大学、福井工業大学、朝日大学、岐阜協立大学、同朋大学、名古屋文理大学、京都先端科学大学、京都文教大学、大阪青山大学、大阪樟蔭女子大学、大阪成蹊大学、関西福祉科学大学、千里金蘭大学、梅花女子大学、阪南大学、関西国際大学、神戸海星女子学院大学、神戸国際大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸親和女子大学、流通科学大学、奈良大学、奈良学園大学、岡山理科大学、環太平洋大学、美作大学、比治山大学、広島国際大学、広島女学院大学、広島文化学園大学、徳山大学、梅光学院大学、九州共立大学、九州産業大学、久留米工業大学、西南女学院大学、西日本工業大学、西九州大学、長崎外国語大学、長崎国際大学、長崎純心大学、九州看護福祉大学、日本文理大学、宮崎産業経営大学、志學館大学、沖縄大学、沖縄キリスト教学院大学

【G】2019年大学数91校、大学数構成比11.8%、2019年新入生数36.4千人、新入生数構成比5.7%
旭川大学、北海道情報大学、東北女子大学、八戸学院大学、弘前医療福祉大学、仙台白百合女子大学、東北公益文科大学、東北文教大学、医療創生大学、常磐大学、作新学院大学、高崎商科大学、埼玉学園大学、十文字学園女子大学、聖学院大学、西武文理大学、人間総合科学大学、平成国際大学、開智国際大学、城西国際大学、明海大学、こども教育宝仙大学、駒沢女子大学、東京有明医療大学、東京家政学院大学、東京成徳大学、東洋学園大学、ルーテル学院大学、相模女子大学、敬和学園大学、長岡大学、新潟産業大学、新潟リハビリテーション大学、北陸学院大学、健康科学大学、中京学院大学、中部学院大学、静岡産業大学、静岡福祉大学、静岡理工科大学、愛知産業大学、愛知東邦大学、愛知みずほ大学、桜花学園大学、修文大学、東海学園大学、豊橋創造大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、名古屋女子大学、鈴鹿大学、四日市大学、聖泉大学、びわこ学院大学、京都光華女子大学、花園大学、明治国際医療大学、大阪学院大学、大阪河崎リハビリテーション大学、大阪国際大学、大阪女学院大学、相愛大学、太成学院大学、常磐会学園大学、羽衣国際大学、桃山学院教育大学、芦屋大学、宝塚大学、姫路大学、帝塚山大学、岡山商科大学、くらしき作陽大学、広島経済大学、広島国際学院大学、福山大学、福山平成大学、宇部フロンティア大学、四国大学、高松大学、聖カタリナ大学、松山東雲女子大学、九州国際大学、九州女子大学、筑紫女学園大学、活水女子大学、長崎総合科学大学、尚絅大学、別府大学、南九州大学、鹿児島国際大学、鹿児島純心女子大学

【N】「危ない大学・消える大学の候補大学」2019年大学数79校、大学数構成比10.3%、2019年新入生数23.4千人、新入生数構成比3.7%
札幌大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、札幌国際大学、星槎道都大学、苫小牧駒澤大学、函館大学、稚内北星学園大学、青森大学、八戸工業大学、弘前学院大学、富士大学、石巻専修大学、東北生活文化大学、東北文化学園大学、ノースアジア大学、郡山女子大学、東日本国際大学、福島学院大学、筑波学院大学、足利大学、宇都宮共和大学、関東学園大学、浦和大学、武蔵野学院大学、愛国学園大学、川村学園女子大学、聖徳大学、千葉科学大学、嘉悦大学、恵泉女学園大学、杉野服飾大学、東京純心大学、東京富士大学、松蔭大学、新潟経営大学、新潟工科大学、高岡法科大学、北陸大学、山梨英和大学、清泉女学院大学、岐阜女子大学、東海学院大学、静岡英和学院大学、浜松学院大学、愛知学泉大学、愛知工科大学、愛知文教大学、岡崎女子大学、星城大学、名古屋産業大学、人間環境大学、京都ノートルダム女子大学、平安女学院大学、大阪観光大学、大阪人間科学大学、帝塚山学院大学、東大阪大学、甲子園大学、神戸医療福祉大学、神戸山手大学、姫路獨協大学、兵庫大学、岡山学院大学、吉備国際大学、山陽学園大学、中国学園大学、広島都市学園大学、広島文教大学、至誠館大学、東亜大学、徳島文理大学、四国学院大学、九州情報大学、日本経済大学、長崎ウエスレヤン大学、九州保健福祉大学、宮崎国際大学、第一工業大学

【保留】〔同書で格付け保留とされた大学〕2019年大学数46校、大学数構成比6.0%、2019年新入生数11.0千人、新入生数構成比1.7%
札幌保健医療大学、日本医療大学、北海道千歳リハビリテーション大学、岩手保健医療大学、日本赤十字秋田看護大学、桐生大学、東都大学、日本保健医療大学、亀田医療大学、三育学院大学、了徳寺大学、帝京科学大学、デジタルハリウッド大学、東京医療学院大学、東京医療保健大学、東京福祉大学、東京未来大学、ヤマザキ動物看護大学、湘南医療大学、横浜創英大学、長岡崇徳大学、新潟食料農業大学、新潟青陵大学、福井医療大学、佐久大学、長野保健医療大学、岐阜保健大学、一宮研伸大学、鈴鹿医療科学大学、京都医療科学大学、京都華頂大学、藍野大学、大阪物療大学、大阪保健医療大学、大阪行岡医療大学、森ノ宮医療大学、大和大学、関西看護医療大学、神戸常盤大学、宝塚医療大学、天理医療大学、和歌山信愛大学、鳥取看護大学、山口学芸大学、福岡看護大学、九州ルーテル学院大学

【技科】〔高専からの編入者が主体のため対象外とされた国立技科大〕2019年大学数2校、大学数構成比0.3%、2019年新入生数0.2千人、新入生数構成比0.0%
長岡技術科学大学、豊橋技術科学大学

【同書における格付け対象外など未掲載】2019年大学数124校、大学数構成比16.1%、2019年新入生数44.8千人、新入生数構成比7.0%
【医歯薬】〔医・歯・薬・獣医の単科大学あるいはそれに類する大学〕2019年大学数59校、大学数構成比7.7%、2019年新入生数22.6千人、新入生数構成比3.5%
(国公立)12校、2.2千人
旭川医科大学、東京医科歯科大学、浜松医科大学、滋賀医科大学、札幌医科大学、福島県立医科大学、岐阜薬科大学、京都府立医科大学、奈良県立医科大学、和歌山県立医科大学、九州歯科大学、防衛医科大学校
(私立)47校、20.4千人
北海道医療大学、北海道科学大学、岩手医科大学、東北医科薬科大学、奥羽大学、国際医療福祉大学、自治医科大学、獨協医科大学、埼玉医科大学、日本薬科大学、北里大学、杏林大学、順天堂大学、昭和大学、昭和薬科大学、東京医科大学、東京歯科大学、東京慈恵会医科大学、東京女子医科大学、東京薬科大学、東邦大学、日本医科大学、日本歯科大学、日本獣医生命科学大学、星薬科大学、明治薬科大学、麻布大学、神奈川歯科大学、聖マリアンナ医科大学、鶴見大学、横浜薬科大学、新潟薬科大学、金沢医科大学、松本歯科大学、愛知医科大学、藤田医科大学、京都薬科大学、大阪医科大学、大阪歯科大学、大阪薬科大学、関西医科大学、神戸薬科大学、兵庫医科大学、川崎医科大学、産業医科大学、第一薬科大学、福岡歯科大学

【芸・体】〔芸術及び体育などの実技系専門単科大学あるいはそれに類する大学〕2019年大学数47校、大学数構成比6.1%、2019年新入生数19.8千人、新入生数構成比3.1%
(国公立)9校、2.0千人
東京藝術大学、鹿屋体育大学、秋田公立美術大学、長岡造形大学、金沢美術工芸大学、静岡文化芸術大学、愛知県立芸術大学、京都市立芸術大学、沖縄県立芸術大学
(私立)38校、17.8千人
仙台大学、東北芸術工科大学、日本ウェルネススポーツ大学、文星芸術大学、東邦音楽大学、国際武道大学、上野学園大学、国立音楽大学、女子美術大学、多摩美術大学、東京音楽大学、東京工芸大学、東京女子体育大学、東京造形大学、桐朋学園大学、日本体育大学、日本女子体育大学、武蔵野音楽大学、武蔵野美術大学、昭和音楽大学、洗足学園音楽大学、日本映画大学、横浜美術大学、名古屋音楽大学、名古屋芸術大学、名古屋造形大学、成安造形大学、びわこ成蹊スポーツ大学、京都造形芸術大学、京都美術工芸大学、嵯峨美術大学、大阪音楽大学、大阪芸術大学、大阪体育大学、神戸芸術工科大学、倉敷芸術科学大学、エリザベト音楽大学、平成音楽大学

【宗教】〔宗教・宗派教育の単科大学あるいはそれに類する大学〕2019年大学数5校、大学数構成比0.7%、2019年新入生数0.1千人、新入生数構成比0.0%
東京基督教大学、東京神学大学、身延山大学、種智院大学、高野山大学

【省庁】〔学位の取得できる省庁大学校(防衛医科は医歯薬単科に計上)〕2019年大学数6校、大学数構成比0.8%、2019年新入生数1.0千人、新入生数構成比0.2%
気象大学校、国立看護大学校、職業能力開発総合大学校、防衛大学校、海上保安大学校、水産大学校

【新設】〔新設につき記載漏れしたとみられる大学〕2019年大学数4校、大学数構成比0.5%、2019年新入生数0.6千人、新入生数構成比0.1%
育英大学、国際ファッション専門職大学、高知リハビリテーション専門職大学、福岡国際医療福祉大学

【停止】〔学生募集停止決定により対象外とされたとみられる大学〕2019年大学数1校、大学数構成比0.1%、2019年新入生数0.0千人、新入生数構成比0.0%
保健医療経営大学

【不明】〔未掲載理由不明な大学〕2019年大学数2校、大学数構成比0.3%、2019年新入生数0.6千人、新入生数構成比0.1%
公立千歳科学技術大学、聖隷クリストファー大学

※通信制専業の大学(放送大学、東京通信大学、ビジネス・ブレークスルー大学、星槎大学、八洲学園大学、サイバー大学)を除く。新入生数に通信制課程を含まない。
※上記のうち、保留、技科、宗教、省庁、新設、停止、不明を合計して、下のグラフ中で【その他】と表示した。
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 さて、上記のように新入生数という1学年当たりの格付け別の学生数を示しましたが、この規模と大卒(大学院卒を含む)の求人規模との比較をしてみました。いわば需給量の差です。ま、本来であれば、中退や編入などもあるものですから、供給量は卒業者数でみるべきものでしょうが、その人数の最新数値が整理できていないものでして、とりあえず新入生数を使っています。
 求人側の需要量についてはリクルートワークス研究所の『大卒求人倍率調査』をもとに、民間企業における翌年度の求人予定数の推計値を用いています。実際の就職者数とは異なりますが、どれほどの大卒者が欲しいかと言う求人意欲は現れていると思います。一方で、公務員・教員・研修医については、全体の求人数が管見にて調べられなかったため、文部科学省の『学校基本調査』の2019年3月卒業者の進路の統計の実数を、翌年度もほぼ同程度の就職者数になるだろうとの見込みで、用いています。
 この結果、2020年の想定求人数等は875.4千人となり、2019年の大学学部の新入生数の636.3千人を大きく上回る規模であることが分かりました。空前の「売り手市場」な状況といえます。
 ただし、企業規模別には状況差があります。従業員数5000人以上の大規模な民間企業では、求人数は51.8千人です。これは、旧島野式格付けでのSAの48.3千人とほぼ変わりません。もちろん、大規模な企業では人手も必要なのでしょから上位に拘らず下位まで大卒を採用するかもしれませんし、旧帝一工筑神・早慶などからなるSAからは、大学院への進学者も多いでしょうし(2019年卒の場合、67.5千人が大学院や海外の学校等への進学あるいは進学準備。もっとも院卒後に大学に残ったり海外で就職の多いでしょうが、多くはこの就職市場に戻ってくるのですが)、自ら起業した企業の経営者になったりもいるでしょうし、少数精鋭な企業規模は小さいところに就職する場合もありますから、全てがSAから大企業に就職するわけではないでしょう。それでも、大企業の枠は上位大学でかなり埋まってしまうことが読み取れます。金岡千広・農繊名電・5S・GMARCH・関同立などからなるA1を加えたSA+A1の1学年人数は149.2千人であり、単純に従業員規模5000人以上の求人数の約3倍となります。上位大学卒が皆大企業に向かえば、そこだけで相当な競争となるのは明らかです。ここに「学歴フィルター」が発生する要因が窺えます。
 さらに、従業員規模5000人以上に1000~4999人を加えた民間企業と公務員・教員を加えた、いわば比較的「安定的な就職先」といえそうな範囲の想定求人数は257.0千人です。これに対しB以上、すなわち「国公立+日東駒専産近甲龍以上の私立」の1学年の新入生数は309.2千人となり、「安定的な就職先」の規模を上回ります。B以上でもそのまでの枠に皆が入り込めない規模感なのです。ただし、ここで示した公務員の数は『学校基本調査』において産業別で「公務(他に分類されるものを除く)」にあたる就職者数ですので、他にあたる「学術研究,専門・技術サービス業」「教育,学習支援業」「医療,福祉」での公務員、例えば、国公立図書館の司書、教育委員会の埋蔵文化財センターの職員、国公立博物館の学芸員、国公立学校の職員、国公立病院の薬剤師・看護師・療法士・技師などは含まれないため、もう少し専門職も加えた公務員の枠は大きいかと思います。それでも、人数規模的には従業員1000人以上の民間企業+公務員・教員の「安定的な就職先」に及ぶのはBまでかと見られます。
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 上記は2020年3月卒の見込みですが、上記グラフのとおり、従業員数1000人未満の民間企業まで含めたら、すなわち、中小企業であることも拘らなければ、昨年に引き続き大卒の需要は多大にある超「売り手市場」な状態です。もちろん少子高齢化で若い日本人の供給が減っている訳ですから、売り手市場になり易い社会構造にはなっています。しかし、米中貿易摩擦の影響や五輪特需の終了など、いつ景気後退になっても不思議じゃありません。そこで、ほんの5年前、2014年をみると、想定求人数等は608.8千人となり、2019年の大学学部の新入生数を規模を下回る規模しかありませんでした。上記で触れた従業員1000人以上の民間企業+公務員・教員の「安定的な就職先」の想定求人数は210.5千人であり、これはSA+A1+A2の225.3千人の範囲で収まってしまうぐらい需要が減少しました。また従業員規模1000人未満の民間企業の求人は2020年の608.6千人よりも36.0%も小さい389.4千人に留まっており、このように、景気が悪化すると中小企業だからといって選り好みできない状況になるのは明らかです。特に下位の大学では、大卒者への需要が減退すると影響が大きいであろうことは想像に難くありません。
 このような波動は、我が国の新卒一括採用が大勢を占める中での弊害といえ、景気の如何で運・不運となり、それが結局、就職氷河期という世代を産み、あとになって中高年の貧困層を生み出すという社会問題を作っています。終身雇用制度も危うくなっている今、新卒一括採用が崩壊しそうなものですが、なかなかそうはなりません。また、他方で新卒一括採用により一定程度の大卒が確実に就職できることは、スキルを持たない新卒者が労働力市場の中で保護されているという面もあり、一概に崩壊させてないほうが良い面も持っています。いずれにしても、新卒一括採用がまだまだ続くであろう我が国では、やはり、少しでも上位大学に入ることは卒業後の出口においても有利であろうといえます。
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 島野氏は、新刊書にて旧基準に代わる新基準の格付けについて、資格試験等の実績やOBの出世など「出口」を重視し、それに加え大学のブランド力と上記のような難易度を加えて格付けを行っています。予定では、これに大学の経営状況を加えて「良い・普通・微妙・論外」の4区分を示されるようですが、今回の新刊書では微妙や論外は格付けに及ばすということで、良いと普通にあたる325大学までを5段階に格付けのし直しをされました。
 この「出口」重視の再検討において島野氏は、これまで全てA2レベル以内としていた国公立大学にかなりの格差が生じているとしています。だとすれば、上記の図でA2なら人数規模的に比較的安泰な雰囲気となっていますが、中下位の国公立大学ではそう楽勝な話ではないとみたほうがいいのかと思われます。
 ただ、この「出口」をどう評価するのは難しいですね。島野氏も「まだ完成形ではない」とされているように、広範な評価の形成は難しいですね。また、入口・出口だけでなく、今現在の教育環境や研究実績など、大学本来の教育機関・研究機関としての評価(世界大学ランキングなどはこの辺を重要視しているのですが)も加えなくてよいのか、なども悩ましいかと感じます。
 そういった様々な要素を加えた「人気投票」の結果が偏差値よる難易度ではないかと思うのです。もちろん、一般入試入学者率を低減させることや、科目数を減らす、試験回数を増やして1回あたり合格者数を減らすなどの各大学の入試施策によって見かけの偏差値が上げられていて、大学間の比較はどんどんしづらくなってきていますが、それでも卒業後に多様な進路をとる「出口」の評価は非常に困難で、まだ入試難易度のほうが世間の評価を反映できそうな気もします。
 ただ、いずれの評価をとっても、今回の図からみられるとおり、大企業の求人規模は上位大学で賄える規模にあり、下位大学から「誰でも知っている有名な大企業」に就職することは、かなり距離があり、本気でそれを望むなら上位大学卒生を超える何かを持たねばならないと、強く感じてくれればと思うところです。また、これら大学受験を迎える方には、上記のような状況から、一歩でも高いレベルの大学を目指されるほうが良いかと推奨する次第です。

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